先日のVYMに続き、iシェアーズコア米国高配当株ETF(HDV) から分配金支払がありました。

１０７口保有で税引き後、57.75ドル（107円換算で6179円）でした。

 

組入れ上位銘柄ですが以下のようになっています。

XOM:ｴｸｿﾝﾓｰﾋﾞﾙ　8.48％
JPM:JPﾓﾙｶﾞﾝ･ﾁｪｰｽ･ｱﾝﾄﾞ･ｶﾝﾊﾟﾆｰ　7.24％
VZ:ﾍﾞﾗｲｿﾞﾝ･ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ　6.62％
JNJ:ｼﾞｮﾝｿﾝ･ｴﾝﾄﾞ･ｼﾞｮﾝｿﾝ(J&J)　6.26％
CVX:ｼｪﾌﾞﾛﾝ　5.81％
PFE:ファイザー　5.56％
PG:ﾌﾟﾛｸﾀｰ･ｱﾝﾄﾞ･ｷﾞｬﾝﾌﾞﾙ(P&G)　5.13％
KO:ｺｶ･ｺｰﾗ　4.32％
CSCO:シスコシステムズ　4.14％
MRK:メルク　3.88％

 

ちなみに、VYMの上位構成銘柄は、

JNJ:ｼﾞｮﾝｿﾝ･ｴﾝﾄﾞ･ｼﾞｮﾝｿﾝ(J&J)　3.65％
JPM:JPﾓﾙｶﾞﾝ･ﾁｪｰｽ･ｱﾝﾄﾞ･ｶﾝﾊﾟﾆｰ　3.64％
XOM:ｴｸｿﾝﾓｰﾋﾞﾙ　3.11％
PG:ﾌﾟﾛｸﾀｰ･ｱﾝﾄﾞ･ｷﾞｬﾝﾌﾞﾙ(P&G)　2.66％
PFE:ファイザー　2.47％
CSCO:シスコシステムズ　2.45％
VZ:ﾍﾞﾗｲｿﾞﾝ･ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ　2.33％
T:AT&T　2.30％
CVX:USｼｪﾌﾞﾛﾝ　2.25％
MRK:メルク　2.14％

 

こうやってみると、HDVはターゲット銘柄を絞って上位銘柄の全体にかかる割合も大きく、VYMは平均的に投資していることがわかります。
利回りはHDVの方が少し良いです。また、最近の株価推移もHDVの方が好調のようです。
ただ、VYMの方が歴史古く、これまでの株価の成長も含めた実績があり、VYMを押す人が多いことも事実です。

現在はHDVが好調のため、基準額も高くなっており、購入しづらい状況にはあります。

HDV株価推移

 

ＶＹＭ株価推移

 

今後もチャンスがあれば、どちらも買い増ししていきたいと思います。

 

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３月決算の日本株の配当金支払が今月６月でしたが、ほぼ出揃いました。

高配当と言うことで、一部の業種にどうしても銘柄が固まる傾向にあります。
主に商社株、通信株、金融株です。

保有銘柄は商社株は大手５社の株を保有しています。三菱商事は、購入時期の関係で今回は配当は頂けませんでしたが、丸紅、三井物産、住友商事、伊藤忠商事から頂いています。
海外の景気動向の影響によって左右される部分も大きいですが、概ね好決算で配当も安定していました。

通信株は、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを保有しています。通信料値下げの話題があり今後の動向は心配ですが、２０１９年度は影響は出ておらず、概ね好決算でした。ソフトバンクは上場して初めての配当金でしたが、当初から発表していたとおりの高い利回りの配当金が頂けました。
少なからず今後通信料値下げの影響は出てきますし、分離プランが更にスマホ買い替えのスパンを長くする事は間違いないことだと思います。
そう言ったマイナス要因のところを、どう補うかが各社の頑張りどころになってきます。
明るい要因とすれば、5Gやキャシュレスなど将来的な施策もありますので、うまく波に乗り収益モデルを作れるかがポイントになってくるような気がします。

残りました金融ですが、ゆうちょ銀行、三井住友FGを保有しており、最近、みずほFGは売却してしまいました。軒並み、株価も低迷しており、含み損も多くなっています。
金融は、ATMや人減らしでスリム化を進め、これまでのやり方の大幅見直しを迫られています。
保健や投資信託の手数料ビジネスや住宅ローンなども将来性があるとは思えず、保有銘柄の株価が戻ったら売却したいと思っています。
ただ、秋に消費税の増税もあり、今年は日本株全体としてもあまり良い動きにはならないような気がしていますので、なかなか売却タイミングはないような気がしていますので、我慢が必要になりそうです。

 

３業種とも配当が悪くなっている訳ではありませんので、次回、中間配当も楽しみにしていきたいと思います。

 

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先日、売却した日産自動車から配当金支払がありました。

２００株保有で税引き後4,543円でした。

 

日産はゴーン逮捕に始まり、収益悪化、ルノーとの関係と良くない話題が絶えない状況です。
配当金も下がったのをきっかけに売却しました。
配当金が下がったと言っても、他の企業よりは高配当なのですが、どうも先行き不透明なため、耐えきれず損切りしてしまいました。

以下は株価推移です。
株価は半年で200円（20%）くらい下がっています。

 

配当金はどんどん増えていたのですが、とうとう、、、

 

また、購入しても良いなぁと思える企業状況や配当になってもらいたいものです。

 

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米国保有ETFは概ね四半期毎に分配金支払がありますが、トップをきってVYMから分配金支払がありました。

139口保有で、
税引き後60.62ドル（107円換算で6486円）でした。一部保有NISAあり。

 

現在、保有しており、今後、分配金支払がある米国ETFは今回のVYMの他、HDV、SPYD、VOOになます。VOO以外は高配当と呼ばれる銘柄になります。

現在の分配利回りは概ね以下とおりです。
VYM 　 3.1％ 経費率0.06%
HDV  　3.2% 経費率0.08%
SPYD 　4.2％ 経費率0.07%
VOO 　 1.9% 経費率0.03%

この中では、最近は利回りに引かれて、SPYDを購入する機会が多くなっています。

以前は3、５年の株価上昇率も含めたトータルリターンの考え方で銘柄選択ということが支流だと思いましたが、ここ２年くらいは米国株も停滞しており、成長も微妙ですので、今後の米国株をどう見るかによって選択も変わってくると思います。
株価が上下する状況ですので、いつでも買い時でなくて、少し下がったところを狙うのが良いような気がします。

以下はNYダウの推移です。

 

今後のETFの分配金も楽しみに待ちたいと思います。

 

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丸紅、三井物産に続き、住友商事と伊藤忠商事から配当金を頂きました。

住友商事　１００株NISA保留3,029円でした。
伊藤忠商事　１００株保有税引き後、4,600円でした。

 

２社の業績は以下のとおりです。

○住友商事業績
2019年3月期の連結決算は、売上高にあたる収益が11%増の5兆3392億円、純利益が4%増の3205億円。資源価格の上昇でオーストラリアの石炭事業などが好調だったほか、北米の鋼管事業も市況回復で増益
今期の配当については記念配の10円を含め年90円。

今期（2020年3月期）の連結純利益が前期比6%増の3400億円になる見込みと予想。資源ビジネスは減益となる一方、非資源ビジネスは米国タイヤ事業の再編効果や不動産事業などが好調で、3期連続の過去最高益となる見通し。

○伊藤忠商事
2019年3月期の連結決算は、純利益が前の期比25%増の5005億円。3期連続で過去最高。
食料や繊維などの非資源部門が好調だったほか、資源価格の回復も追い風。
非資源部門ではユニー・ファミリーマートホールディングスを子会社化したのに伴い食料事業の利益が拡大。繊維事業では中国や香港の子会社の利益が改善した。原油価格の上昇を受け、エネルギー・化学品部門の利益も伸びた。約300社ある連結子会社の9割超が黒字。

2020年3月期の純利益は前期比ほぼ横ばいの5000億円を見込む。
年間配当は2円増の85円を計画する

 

現在（20190620）の株価は、
住友商事　1619円、配当利回りは5.56%です。
伊藤忠商事　2073円、配当利回りは4.1%です。

 

 

三菱商事も保有していますが、購入時期の関係から配当金をもらう権利は保有していないため商社の配当は出揃ったことになります。

以下が、各商社の業績の一覧です。

日本の企業の中でも現状、商社は景気が良いことが伺えます。
今後の状況を見守りつつ、継続して保有していきたいと思います。

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先日の丸紅に続き、商社２社目「三井物産」から配当金支払がありました。

１００株保有で税引き後、3,188円でした。

商社株は、銀行株やたばこ株、通信株と異なり、長期的な面では、自分的にとりあえずは安心して保有できる株ではあります。

その理由は、なんでもやるという事です。
物流・金融・情報、そして事業投資まで幅広く行っています。
海外の状況などで好不調は繰り返されると思いますが、なんらか商売になることを探し仕事にしているのが商売だと思っています。
以前、商社の仕事について「☆保有商社株（丸紅、三井物産、住友商事）からの配当について」書いています。

業績は、
2019年3月期の連結決算は、純利益が前期比1%減の4142億円。

20年3月期の純利益は前期比9%増の4500億円を見込む。年間配当は前期と同じ80円を計画。純利益が4500億円は8年前の最高益4344億円を上回る予想。

ただし、12年3月期と比べると伊藤忠商事の純利益が前期までに67%増、三菱商事や住友商事、丸紅も同様に3～4割の増益になりそうだが、三井物産は他の商社に比べ、利益成長のスピードが遅いとの評価がついている。
また、株価はこの1年間で10%程度下げたままの反応が乏しいのは、最高益の予想にもかかわらず年間配当の計画を80円と据え置いたことも要因。

 

現在（20190618）の株価は、1719円、配当利回りは4.65%です。

株価推移は以下のとおりです。

今後も商社には期待していきたいと思います。

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KDDIから配当金支払がありました。

100株保有で税引き後4,383円でした。

 

他に保有しているソフトバンク、ドコモに続き、最後となりました。
通信料値下げで日々、話題か絶えませんが、2018年度は３社とも好決算でした。
分離プランなどの影響は今年度2019年度から発生すると思われます。
基本的には、１家族に複数契約者いる場合に安くなるケースが主です。１人でも少しは安くなりそうですが、１人契約では２割程度は安くなりそうです。
ただ、スマホも含めた合計となると、変わらない状況ではないかと思います。
また、新プランへの切り替えも即できる訳ではないと思いますので、即業績に影響があるものでないと思います。

ただ、今後はスマホの買い替えもハードルが高くなり、買い替え期間も長くなると思われ、そう言った意味では苦戦するのではないかと思います。

さて、業績ですが、
19年3月期の連結決算は売上高が1%増の5兆803億円、純利益が8%増の6176億円。

また、2020年3月期の連結純利益が前期比微増の6200億円、売上高は2%増の5兆2000億円、営業利益は1%増の1兆200億円を見込んでいます。

年間配当は前期比5円増の110円を予定しています。

 

株価の方は、好調とは言えず、以下の状況です。

現在株価（20190618）は2746円、配当利回りは4.01％です。
また、利回りは他の２社より少し低いですが、１００株で３０００円相当のギフトカタログがあります。

「☆KDDI（9433）からの株主優待「カタログギフト」が到着」

 

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米国リートＥＴＦ（1659）から分配金支払がありました。（米国上場ＲＥＩＴで構成される指数と連動を目指すＥＴＦ）

142口保有で税金後1,698円でした。

四半期に１回の配当があります。
これまでの配当実績は、以外とおりです。
今回は、１口１５円（☆）ということになります。

2019年5月9日 ¥15☆
2019年2月9日 ¥6
2018年11月9日 ¥46
2018年8月9日 ¥19
2018年5月9日 ¥14
2018年2月9日 ¥3

次回は、８月で昨年の実績からすると、今回より少し増えそうです。

現在20190615、１口２１３４円、分配利回りは4.0%になります。

 

現在は、株価が上昇気味なため、買い時ではありません。以下が株価です。

 

日本のリートは個別に購入していますが、海外のリートは現在はこのETFのみ保有しています。
また、株価が２０００円近くまで下がってきたら購入を検討してみたいと思います。

ちなみに楽天証券からの購入は手数料が無料です。

 

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ＮＴＴドコモから配当金支払がありました。

１００株保有で税引き後4,383円でした。

 

何かと話題が絶えない通信業界ですが、近ごろは解約違約金の1000円問題が話題でした。
政府もどんどん通信業界にプレッシャーをかけており、それだけ、家族が多い分、家計に与える影響が大きいという事ですね。
実際の家計負担が減らない限り、このようなことはずっと続くと思います。

3キャリアも分離プランなど、政府の意向に対応はしていますが、お互いに競争する意思は全く感じられないので、これ以上シェアを取ることよりも、今の利益で満足しており、それを維持したいと言うことなのでしょう。
楽天が通信品質でも価格でも魅力的なものであれば、競争になると思いますが、現状は未知数です。

スマホは普通に電気屋で買えるようにして、通信事業者は全てesimにして通信サービスだけ提供すれば、分離プランなど紛らわしい問題も解決し、シンプルなような気がしますが、、、。
ドコモショップなどの店舗も必要なくなり、スッキリすると思います。
今の収支モデルはなくなり、大変な状況になると思いますが、将来的にはそうなるような気がします。
実際に格安スマホ事業者はそれに近いものがある訳ですから。
将来的には、そう言う絵図も事業者は描いていると思います。

 

さて、業績ですが、
売上高に当たる営業収益は前期比1.7％増の4兆8408億円、営業利益は同2.7％増の1兆136億円と増収増益。
光通信サービスの契約数が増え、スマートフォンの販売も好調。

2020年3月期の業績については、営業収益が今期比5.4％減の4兆5800億円、営業利益は同18.1％減の8300億円と減収減益を予想。主力の通信事業において料金を最大4割下げる新プランを導入することで、2000億円規模の値下げ影響が発生するとしています。

 

株価推移は以下のとおりです。

20190617現在、株価は2486円、配当利回りは4.83%です。

 

スマホは生活に欠かせないものになりました、それを利用した通信料以外のビジネスも無限大だと思います、今後は、どこまでそれを活かしきれるか、また、新たなものを生み出し続けれるか、それがどこの事業者もポイントになってくると思います。

 

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ゆうちょ銀行から配当金支払がありました。

１００株保有で税引き後、1,993円でした。

株価低迷で評価損益率はマイナス20%超えになっていました。

 

業績ですが、日本郵政としては前期比4%増の4794億円。当初の大幅な減益予想から一転し、日本郵便の宅配便「ゆうパック」の好調などで増益となった。ただ、20年3月期は人件費の上昇や低金利によるゆうちょ銀行の運用収入の低迷などで、4200億円と12%の減益を見込む。

ゆうちょ銀行ですが、純利益は2661億円と25%減。低金利下で運用収益が落ち込んだ。利回りの高いリスク資産の拡大で運用難の打開をめざしてきたが、逆に損失リスクも高まっている。
住宅ローンの販売でソニー銀行と新生銀行の2行と提携に向けた協議に入ったと発表し、年内にも両行の住宅ローン商品の取り扱いを始める。またスルガ銀行との提携は解消を発表している。

 

最近では、ゆうちょ銀行が勧誘時の健康確認を怠るなど、不適切な手続きで高齢者に投資信託を販売していたことが14日わかり、約230ある直営店のうち約9割の店で発覚。今後の投信販売を主力業務にも暗雲が立ち込めている状況です。

 

株価推移も以下のとおりです。

20190617現在、株価は1078円、配当利回りは4.64%です。

 

銀行は、やはり今後の業務運営の不透明感が強いです、銀行自体がなくなることはないかもしれませんが、顧客が必要とし満足するサービスが提供できなければ、成り立たないような気がしています。

 

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