高配当株「日本、米国株、REIT、ETF」投資で毎月「配当金」をGET！。投資信託も積立中！
センチュリーリンク（CTL）の配当減（※）と株価下落に伴い、センチュリーリンクの株を売却することにしました。かなりの損切りになってしまいます。
やはり、レガシー系の通信事業者ということで今後も期待できないと判断しました。
それのカバーで一部の利益確定を行うとともに、配当利回りが低い銘柄も売却しました。
（※）センチュリーリンク（CTL）は年間1株あたり配当2.16ドルに対して、1ドルの減配。ただ直近の配当利回りは、１６％あり半分でも８％ですが、、、。
VZ 63573
ファイザー 48068
JNJ 22889
XOM 3613
CTL -76769
最近、かなりの銘柄の整理をしていますが、やはり海外の企業は状況がわかりづらいところがあり、業績が悪くなったり、株価が下落すると不安になります。ただ、米国経済はこれからも発展すると思っていますので、面白みは無くなりますが、今後も状況をみて、ETFにシフトしていきたいと思っています。
本日も最後までお読みいただきありがとうございます。
阪急阪神リートから分配金の支払がありました。
リートは概ね半年毎に分配金がありますが、前回の支払から半年経った訳ですが、あっと言う間に時が過ぎた感じがあります。
本日は、阪急阪神リートの状況と今後の予想分配金を確認していきたいと思います。
１口保有で、税引き後2,485円でした。
《今後の分配金予想》
以下は、阪急阪神リートのホームページに記載されている今後の分配金予想です。（税引き前の金額です。）
2019年5月期(第28期) 予想分配金 3,160円/口
2019年11月期(第29期) 予想分配金 3,100円/口
概ね今回の分配金と変わらない金額です。
企業状況は、大きな変化もなく当面安定した推移の予定にみえます。多くの分配金も望めませんが、逆に大きく減ることもなさそうです。
20190219現在、142100円、4.44%になります。
J-REITとしては、少し物足りない利回りです。
少し物足りない感はありますが、配当金が少ない２月に支払がある銘柄ですので、今後も保有していきたいと思います。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
最近、企業の業績が発表されていますが、どうしても悪いニュースが目立ってしまっていますが、好調な企業もあります。
最近、気になったニュースをまとめてみました。
以下の内容は「日経のＨＰ」から抜粋しています。
ブリヂストンは、2019年12月期の連結純利益が前期比3%増の3000億円になる見通しだと発表。
北米で進めているタイヤの増産体制が整い、利益率の高い補修用タイヤの販売が増える
＜これは好調でなく不調ですが、同じゴム関連で保有しています住友ゴムの状況です＞
住友ゴム工業が13日発表した2018年12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比23%減の362億円。中国の景気減速で付加価値の高い製品の販売が振るわず、新興国通貨の下落も採算悪化につながる。
東京海上ホールディングスは、2018年4～12月期の連結決算は、純利益が前年同期比39%増の2216億円と発表。
北米やブラジルの事業子会社の好調な業績が全体の収益を押し上げ。国内の西日本豪雨や北海道での地震などの大型自然災害の保険金支払いについては、大型災害に備えて積み立ててきた異常危険準備金を取り崩したため収益への影響は軽微だった。
鉄大手14社の2018年4～12月期の連結決算は、前年同期に比べ9社の純利益が増加。
西日本を中心に自然災害の影響はあったものの、秋の行楽シーズンの天候が良く、行楽客や訪日客（インバウンド）の利用が増えた。
・近鉄グループホールディングスの純利益は339億円と18%増え、同期間として最高。
鉄道では大阪北部地震などの災害の影響があったが、あべのハルカス近鉄本店など百貨店でのインバウンド需要が好調。
・阪急阪神ホールディングスは純利益が3%増の587億円と過去最高、利益額が14社中最大。マンション販売が好調だったほか、施設用地の売却益が押し上げ要因。
・19年3月期通期の純利益予想は11社が据え置き。東京急行電鉄と名古屋鉄道は上方修正、西日本鉄道は下方修正。
日本マクドナルドホールディングスは、2018年12月期の全店売上高は前の期比6.9%増の5242億円と、14年の鶏肉偽装問題などで落ち込む前の水準を上回った。
店舗改装などをテコに客数が回復。
楽天は2018年12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比29%増の1422億円。
クレジットカード「楽天カード」の会員基盤の拡大で手数料が伸び、フィンテック事業が好調。売上高にあたる売上収益は17%増の1兆1014億円、営業利益は14%増の1704億円と、ともに過去最高を更新。フィンテック事業は手数料収入のほか、銀行サービスがけん引。
王子ホールディングスの、2018年4～12月期の連結決算は、純利益が前年同期比31%増の388億円。
紙の原料となる紙パルプの価格が上昇し、外販するパルプの採算が改善。原燃料費の上昇を補った。ネット通販の普及で段ボールの販売が伸びた。売上高は6%増の1兆1706億円。紙パルプの販売量は海外を中心に高水準が続いた。東南アジアや南米ではバーコード向け感熱紙の販売も増えた。営業利益は831億円と71%伸びた。国内で段ボール原紙の値上げが寄与した。
資生堂の2018年12月期の連結決算は、純利益が前の期に比べ2.7倍の614億円と、過去最高。
「SHISEIDO」など主要ブランドの販売が好調。日本と中国市場、空港免税店などの化粧品販売が伸びた。売上高は9%増の1兆948億円、営業利益は35%増の1083億円。国内では訪日客（インバウンド）需要を取り込んで売り上げを伸ばした。
中国の消費者向けにマーケティングを強化し、収益性の高い化粧品が好調だった。その他アジアでも化粧品の販売が好調に推移した。期末配当は25円と、従来予想に5円積み増す。年間配当は45円（前の期は27円50銭）になる。
回転ずし最大手のスシローグローバルホールディングスの2018年10～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比30%増の25億円。
期間限定のフェア開催やスイーツなどサイドメニューの拡充で客数、客単価ともにプラスだった。売上高に当たる売上収益は17%増の485億円だった。18年10月に実施したマグロ関連商品のフェアや他社との連携によるスイーツ拡充といった施策が奏功し、客数が伸びた。居酒屋など新業態も堅調だった。営業利益は49%増の40億円だった。
丸紅の2018年4～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比33%増の2196億円。
パルプ事業や段ボール原紙事業の採算が改善した。国内発電事業の売却益なども利益を押し上げた。売上高にあたる収益は素材事業の減収で1%減の5兆7040億円。営業利益は44%増の1374億円。
伊藤忠商事の2018年4～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比11%増の3975億円。
食料部門でユニー・ファミリーマートが堅調に推移したほか、同社の連結子会社化に伴う再評価益が利益を押し上げ。
売上高にあたる収益は前年同期の約2.1倍の8兆6268億円だった。国際会計基準で新ルールを適用した影響で大きく伸びた。
営業利益は17%増の2710億円だった。好調な食料部門に加え、エネルギー・化学品部門で原油生産量が増えたほか、原油価格が上昇して採算が改善した。
エーザイの2018年4～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比42%増の399億円。
主力の抗がん剤「レンビマ」など新薬の販売が伸びた。米製薬大手メルクとの提携に伴う一時金収入も利益を押し上げた。
売上高は6%増の4672億円。レンビマや抗てんかん剤「フィコンパ」といった好採算の主力4製品の売り上げが36%増えて全体をけん引。
薬価引き下げや円高の影響を吸収し、増収。
不調ばかり目立ちますが、好調な企業もあります。
上記にあげたのは、一過性の好調、為替によるものや一時的な売却益などで売り上げや利益が出ている企業は除いたつもりです。
当然、同じことを続けるだけでは、好調がずっと続く訳ではないと思いますので、どの企業も思考錯誤した結果や、ニーズに合った商品を提供した結果だと思います。
業種による好調、不調は当然あると思いますが、全てがそれによるものではなく、不調の中でも、好調を保つ企業も出ていますので、一概に〇〇業種は不景気だから仕方ないとは言い切れない状況です。
日本の状況や企業の事業内容に、将来的に危うさを感じることが多くなりましたが、その中でも、永続的に続く企業を見定めて投資をする必要性を感じました。難しいことですが、目先の配当や株価上昇に惑わされることなく、そういった面も考慮に入れ、今後、投資をしていきたいと思います。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
最近、企業の業績が発表されていますが、どうしても悪いニュースが目立ってしまっていますが、日本の将来が心配になってしまいます。
最近、気になったニュースをまとめてみました。
以下の内容は「日経のＨＰ」から抜粋しています。
・ジャパンディスプレイ（6740）は14日、今期（2019年３月期）の連結営業損益が200億円超の赤字（前期は617億円の赤字）になりそうだと発表。中国の景気減速や買い替え需要の長期化などで、主力のスマートフォン（スマホ）向けの液晶パネルの販売が振るわない。
・すかいらーくホールディングスが発表した2018年12月期連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比26%減の114億円。昨年11月に発表した通期予想（125億円）を下回る。時給単価の上昇で人件費が増加したほか、株主優待のコスト負担も利益を押し下げ。
それにより、今期中間９円配・年19円配 前期は年38円配。
・ペッパーフードサービスが発表した2018年12月期連結決算は、最終損益が1億円の赤字（前の期は13億円の黒字）。最終赤字は8年ぶり。米国でステーキ店を展開する子会社の業績が大幅に悪化し、同子会社が約25億円の損失を計上したのが響く。
・ZOZOが、2019年3月期の連結純利益が前期比12%減の178億円になる見通しだと発表。 従来予想は39%増の280億円で、一転して減益。今期から始めたプライベートブランド（PB）事業で想定していた需要に届かず、無料配布した「ゾゾスーツ」のコストを補えない。
・RIZAPグループが14日発表した2018年4～12月期連結決算（国際会計基準）は、最終損益が81億円の赤字（前年同期は52億円の黒字）。積極的な買収で増えた子会社の経営が悪化。
・施工不良の問題が響いてレオパレス21の業績が悪化。
2018年4～12月期連結決算は、最終損益が439億円の赤字（前年同期は128億円の黒字）。 同社がこの期間に計上する赤字額としては過去最大。補修工事の費用負担などを見込んで損失引当金を大幅に積み増した。トラブルの影響で入居率の低下が続く。
・日産自動車は、2019年3月期の連結営業利益が前期比22%減の4500億円になると発表。
従来予想を900億円下回る3期連続の営業減益。カルロス・ゴーン元会長逮捕後、初となる決算では世界販売の失速とともに値引き頼りの拡大路線の限界が浮き彫りに。
業務悪化の企業が目立ちますが、当然、業績が良い企業も多々あります。
いえることは、調子が良い企業も、歯車が狂い出すと、あっと言う間に、業績が悪化してしまうことです。
時代の流れに乗れず、変化していかない企業は続かないことは明確ですが、リスクをとり変化していっても、全て成功するとは言えないのは、先ほどの企業の業績例でもわかります。
カリスマ経営者も永遠にカリスマではなく、次々と的確な方針が出る訳でもありません。
そういった時代のなかで、企業への投資を行うことも、過去に比べると難しい状況のような気がきます。
配当株は長く保有してこそメリットが出てきますが、こういった時代背景も考慮して、自分なりの投資方法を決めていく必要があると考えています。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
最近、投資方針の変更により、いろいろな銘柄を売却しました。とりあえず、今年始まったばかりですが、今年の売却はこの程度にしたいところです。
投資方針は、成長株から配当株への集中、配当利回り率で勢いで購入した自分が知らない企業株の売却です。
今回は、改めて損切り額を認識しておこうと思います。
VT -16,100円
共立印刷 -26,000円
信和 -10,600円アップル -33436円
NVDA -52155円
google -12205円
Amazon -12408円
1655 -4271円
rakutenVTI -4281円
rakutenVT -564円
VTI – 1739円合計 -173759円
エヌビディア、共立印刷は業績悪化で株価や配当利回りが大きく下がってしまいました。
損切り額は、約１７万円です。
かなりの額になりました。一年の配当額の半分くらいです。本末転倒な気持ちになりますが、勉強代？と考えようと思います。
売却金は、ETFの配当銘柄や大型配当株、REITにまわしています。
購入した銘柄が今後配当計画に貢献してくれることを期待しています。
本日も最後までお読みいただきありがとうございます。
今年もふるさと納税を始めよう思い、返礼品をネットで確認したところ、昨年とは全く違った状況でした。
ニュースなどで報道されていたとおり、返礼品の内容や価格に大きな変化がありました。
「
市町村と東京２３区の計１７４１自治体のうち、赤字が拡大または黒字が縮小したのは５８・３％（１０１５自治体）。町村に限っても４９・８％が悪化していた。背景には、豪華な返礼品で寄付を集める「勝ち組」の存在がある。寄付受け入れ額の上位５０自治体に全国の総額（１７年度３６５３億円）の約４割が集中する。
→
総務省は抑制策として「返礼品は寄付額の３割以内」
※朝日新聞記事抜粋です。
」
昨年、申し込んだ、海苔のセットですが、１万円だったものが１万円6千円、お米については前回１万円15キロが10キロに、明らかにお得感がなくなり、前回と比較すると躊躇してしまいます。
3割ですので１万円なら3000円分ですので、米にするといくらブランド米でなくても、20キロや15キロは厳しくなりますよね。
とは言っても、それでも「ふるさと納税」はお得ですので、気持ちを変えて、今年も行なっていこうと思います。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
タカラレーベン・インフラから分配金の支払がありました。今回は、買い取り価格の大幅減と報道され、太陽光発電のインフラファンド株価も大きく下げましたが、タカラレーベンの見通しについて確認していきたいと思います。
３口保有で9,468円でした。（税引き後）
以下、ホームページの内容です。
「
＜固定価格買取制度（FIT）の概要＞
再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が固定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度です。同制度における買取価格は年度ごとにより異なり、新規認定の買取価格は毎年見直されます。
個別の再生可能エネルギー発電設備に適用された買取価格は、買取期間の間、原則として、事後的に変更されることはありません(注1)
(注1)ただし、物価その他の経済事情に著しい変動が生じ、または生ずるおそれがある場合において、特に必要があると認めるときは、調達価格等を改定することができることとされております。「物価その他の経済事情の著しい変動」とは、急激なインフレーションやデフレーション、スタグフレーション等のような例外的な事態が想定されています。今般の買取価格引き下げの報道は、同制度の認定を取得する新規の案件のみに適用され、既に適用されている調達価格を事後的に変更することに関するものではないと判断しております
年度 買取価格 （1kWh当たり）買取期間
2012年度 40円 20年
2013年度 36円 20年
2014年度 32円 20年
2015年度（4月1日～6月30日） 29円 20年
2015年度（7月1日～3月31日） 27円 20年
2016年度 24円 20年
2017年度 21円 20年
2018年度 18円 20年＜本投資法人の状況＞
■本投資法人保有の25発電所のうち、6物件40円/kwh、18物件36円/kwh、1物件32円/kwhの調達価格を確保しております
■全25物件はいずれも売電開始日より「20年間」を上記の買取価格にて売電する契約を買取電気事業者と締結しております
■スポンサーが保有する開発済み資産、並びに、スポンサー開発中資産及びスポンサー開発予定資産（総括して「スポンサーポートフォリオ」といいます。）も物件毎に設定された買取価格で、電力会社が売電開始日から20年間買い取ることとなっております＜本制度が見直された際の本投資法人への影響＞
本投資法人が保有する物件及びスポンサーポートフォリオの上記資産に関しては、物件毎に設定された買取価格で売電開始日から20年間買い取ることとなっており、今回報道のあった検討が進んだとしても、本投資法人へ影響するものではないと、本投資法人は考えております。
本投資法人は、上記の前提で業績予想を開示しております。
」
分配金（2018年11月期） 3,871円
分配金（2019年5月期予想） 3,631円
分配金（2019年11月期予想） 3,271円
分配金（2020年5月期予想） 3,594円
上記を信じるならば、当面は安泰ですが、今後、設置する設備については、改定価格が適用されることになり、今後の発展はやはり不安が残ります。
売却しても、大きなマイナスになるだけですので、分配金を貰える間はもらい、中期的に様子を見ていきたいと思います。
本日も最後までお読みいただきありがとうございます。
大江戸温泉リートから分配金支払がありました。
よく考えると、一度も施設は利用したことがないので、一度、宿泊したいです。
2口保有で3,931円でした。
REITでは珍しく株主優待もありますが、５口で1000円引き券、１０口で2000円引き券になります。ただ、平日のみで専用ダイヤルにかけて予約ということで、どのような予約方法があるのかわかりませんが、よく利用される方はお得？なのかもしれません。宿泊施設は、いろんな予約方法があると、割引券を使用しても、逆に高くなる場合もありますので。
以下、大江戸温泉リート投資法人の状況になります。最近は、悪くなっていませんが、良くなっている訳でもないようで、一定の状況になってます。
今後もよく利用される施設には変わりがないため、時代に取り残されないように、良い意味で変化して長く続いてほしいと思います。
本日も最後までお読みいただきありがとうございます。
BTグループから配当がありました。BTグループは、イギリス の通信事業者で、ADR銘柄です。
190株保有で42.06ドル（１１０円換算で4626円）でした。
20190214時点で株価は14.81ドル、直近配当利回りは4.07%になります。
以下、SBI証券からのデータです。
相変わらず、海外の企業の業績や状況は、なかなかわかりにくいです。
BTグループの配当は、年２回で前回は、9月で税引き後約7500円でした。
今回は少なくなっています。
本日も最後までお読みいただきありがとうございます。
毎月配当計画は、配当金をより多く頂くことを目指すと同時に、なるべく月毎に偏りがない配当金をもらうことを目標にしています。
最終的には合計して平均すれば同じだろうとか、平均して配当をもらうため、無理して銘柄を選択する必要が出て問題がある、と言うこともあると思いますが、私は、なるべく配当金が極端に少なくならないように、銘柄選択をしています。
今のところはですが、、、。今後、その銘柄で痛い目を見れば変わるかもしれません。
まだ、ある程度投資して、一巡していませんので、はっきりとしたことは言えませんが、これまで配当金支払月を見ていきますと、配当金が少なくなりそうな月は、以下のとおりです。
５月、１１月が少ない、今月２月も少なそうです。
5、１１月に配当金をもらおう思うと、おおよその場合、確定月が２月、８月になります。
ラサールロジポートは、確定月が２月、８月のJ-REITになります。
ラサールロジポートについては、以前「☆J-REITの購入方針と「ラサールロジポート投資法人（3466）」の購入」で記事を書いています。
毎月安定した配当のために、毎月配当の海外ETFのPFF、VCLTの購入。今回のようなREITの配当月を考えて銘柄選択。米国配当株も配当月がいろいろありますのでバランス良くと、ある程度考えて購入しています。
今後も、全ての月が安定することは困難ですが、なるべく極端に少なくならないように、上記を意識していきたいと思います。
本日も最後までお読みいただきありがとうございます。
