高配当株「日本、米国株、REIT、ETF」投資で毎月「配当金」をGET！。投資信託も積立中！
先日の日本株に続き、REITの一覧です。
毎月、平均的に配当金をもらいたいため、銘柄数もかなり増えました。
J-REITは、分配利回りは５％を目標にしています。
魅力的な分配利回りのため、日本株よりも購入が多くなっています。
配当目標の達成だけ考えると、日本株や米国株でなく、全てJ-REITに投資するのが、一番簡単な気持ちもあります。
優待株を除き、リスク分散の観点のみで、日本株や米国株にも投資しているといっても過言ではありません。
全て5%以上のREITに投資すれば、配当目標の月１０万円もかなり現実味を帯びるのですが、なかなか一点集中投資の不安があり難しいです。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
最近、多数の株を売却しましたので、久しぶりに保有している株を改めて見ていきたいと思います。
今回は、日本株をみていきたいと思います。
高配当株は４％を目安に、優待株は自分が負担なく使用できるものにしています。
日本株は、優待株を除き、商社ならびに通信事業者が多くなりました。
銀行株は今後の事業形態に不安がありますし、JTもさらに風当たりが強くなると思いますので、このあたりをどうするかが課題です。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
今月２月の配当金について確認していきたいと思います。
当初から、今月は厳しそうと思っていましたが、結果的には予想どおり、目的額には遠く及ばず、先般平均値として達成した月５万円の配当にも単月では届かない状況でした。
《日本株》
なし《米国株》
BT 4626円
PM 348円
AT&T 6725円
VZ 2791円※PMは先月配当金支払いがありましたが、その後、追加で少額ですが
配当金支払いがありました《海外ETF》
PFF 8726円
VCLT 2243円《J-REIT》
阪急リート 2485円
大江戸温泉 3931円
タカラレーベンインフラ 9468円合計 41343円
２月の配当金を多くするためには、上記銘柄の買い増し、もしくは２月支払がある新しい銘柄を探す必要があります。
新しい銘柄は、投資先を選択するときに、配当金が少ない月に配当がある銘柄を注意して見てますが、なかなかしっくり来る銘柄はありません。
となると、現象銘柄の買い増しの検討が必要になりますので、今後の課題です。
６カ月平均で配当計画の目標、月１０万円にどの程度近づいているか見ていきたいと思います。
2018年09月 57933円
2018年10月 68837円
2018年11月 32711円
2018年12月 90056円
2019年01月 72568円
2019年02月 41343円６カ月合計 363448円
１ヶ月平均 60574円
前月の平均（62042円）-1468円
なんと、想定していない状況で月平均が前月からマイナスになってしまいました。
１０万円がほど遠いです。
2017年11月 6500円
2017年12月 1800円
2018年01月 3900円
2018年02月 12100円
2018年03月 28800円
2018年04月 24000円
2018年05月 18560円
2018年06月 65055円
2018年07月 47958円
2018年08月 50149円
2018年09月 57933円
2018年10月 68837円
2018年11月 31914円
2018年12月 90056円
2019年01月 72568円
2019年02月 41343円合計 621473円
上記だけみると、すばらしいですが、結構、損切りしているので、それを加味すると預金から投資に変えた効果は微妙です。
なかなか平均的に配当金をもらうことは難しいです。毎月平均１０万円の配当目標ですが、まずは毎月最低でも５万円の配当をもらえるように考えていきたいと思います。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
先日「☆米国個別株（VZ、PFE、JNJ、XOM、CTL）の売却」の記事で書きましたが、米国株個別銘柄について、売却しました。今回は、その売却益で購入したETFについて書いていきたいと思います。
売却益で購入した銘柄は以下の2銘柄になります。
現在、集中的に買い増ししている銘柄です。VCLTは毎月配当となります。
SPYD 145株
VCLT 55株
SPYD ：S&P500高配当指数のトータルリターンのパフォーマンスに、経費控除前で、概ね連動する投資成果を上げることを目標とする銘柄です。
S&P500の高配当指数は、配当利回りに基づき、S&P500®指数の採用銘柄のうち高配当利回り上位80銘柄のパフォーマンスを計測することを目標とする指数
VCLT ：ブルームバーグ・バークレイズ米国社債（10年超）インデックスのパフォーマンスへの連動を目指す銘柄です。
ブルームバーグ・バークレイズ米国社債（10年超）インデックスは、工業、公共事業、金融業の企業が発行する米ドル建て課税対象固定利付投資適格債券のうち、残存期間が10年超のもののパフォーマンスを測定する指数です。
米国個別株の４％前後の利回り銘柄については、損切りしない程度に今後もＥＴＦ銘柄に移行していこうと考えています。
ただ、5%、6%の米国個別株は迷っています。売却したら配当利回りが２%前後下がることになりますので、配当金への影響は、はっきりと出てしまいます。今後も引き続き状況を見守りつつ、判断していきたいと思っています。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
センチュリーリンク（CTL）の配当減（※）と株価下落に伴い、センチュリーリンクの株を売却することにしました。かなりの損切りになってしまいます。
やはり、レガシー系の通信事業者ということで今後も期待できないと判断しました。
それのカバーで一部の利益確定を行うとともに、配当利回りが低い銘柄も売却しました。
（※）センチュリーリンク（CTL）は年間1株あたり配当2.16ドルに対して、1ドルの減配。ただ直近の配当利回りは、１６％あり半分でも８％ですが、、、。
VZ 63573
ファイザー 48068
JNJ 22889
XOM 3613
CTL -76769
最近、かなりの銘柄の整理をしていますが、やはり海外の企業は状況がわかりづらいところがあり、業績が悪くなったり、株価が下落すると不安になります。ただ、米国経済はこれからも発展すると思っていますので、面白みは無くなりますが、今後も状況をみて、ETFにシフトしていきたいと思っています。
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阪急阪神リートから分配金の支払がありました。
リートは概ね半年毎に分配金がありますが、前回の支払から半年経った訳ですが、あっと言う間に時が過ぎた感じがあります。
本日は、阪急阪神リートの状況と今後の予想分配金を確認していきたいと思います。
１口保有で、税引き後2,485円でした。
《今後の分配金予想》
以下は、阪急阪神リートのホームページに記載されている今後の分配金予想です。（税引き前の金額です。）
2019年5月期(第28期) 予想分配金 3,160円/口
2019年11月期(第29期) 予想分配金 3,100円/口
概ね今回の分配金と変わらない金額です。
企業状況は、大きな変化もなく当面安定した推移の予定にみえます。多くの分配金も望めませんが、逆に大きく減ることもなさそうです。
20190219現在、142100円、4.44%になります。
J-REITとしては、少し物足りない利回りです。
少し物足りない感はありますが、配当金が少ない２月に支払がある銘柄ですので、今後も保有していきたいと思います。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
最近、企業の業績が発表されていますが、どうしても悪いニュースが目立ってしまっていますが、好調な企業もあります。
最近、気になったニュースをまとめてみました。
以下の内容は「日経のＨＰ」から抜粋しています。
ブリヂストンは、2019年12月期の連結純利益が前期比3%増の3000億円になる見通しだと発表。
北米で進めているタイヤの増産体制が整い、利益率の高い補修用タイヤの販売が増える
＜これは好調でなく不調ですが、同じゴム関連で保有しています住友ゴムの状況です＞
住友ゴム工業が13日発表した2018年12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比23%減の362億円。中国の景気減速で付加価値の高い製品の販売が振るわず、新興国通貨の下落も採算悪化につながる。
東京海上ホールディングスは、2018年4～12月期の連結決算は、純利益が前年同期比39%増の2216億円と発表。
北米やブラジルの事業子会社の好調な業績が全体の収益を押し上げ。国内の西日本豪雨や北海道での地震などの大型自然災害の保険金支払いについては、大型災害に備えて積み立ててきた異常危険準備金を取り崩したため収益への影響は軽微だった。
鉄大手14社の2018年4～12月期の連結決算は、前年同期に比べ9社の純利益が増加。
西日本を中心に自然災害の影響はあったものの、秋の行楽シーズンの天候が良く、行楽客や訪日客（インバウンド）の利用が増えた。
・近鉄グループホールディングスの純利益は339億円と18%増え、同期間として最高。
鉄道では大阪北部地震などの災害の影響があったが、あべのハルカス近鉄本店など百貨店でのインバウンド需要が好調。
・阪急阪神ホールディングスは純利益が3%増の587億円と過去最高、利益額が14社中最大。マンション販売が好調だったほか、施設用地の売却益が押し上げ要因。
・19年3月期通期の純利益予想は11社が据え置き。東京急行電鉄と名古屋鉄道は上方修正、西日本鉄道は下方修正。
日本マクドナルドホールディングスは、2018年12月期の全店売上高は前の期比6.9%増の5242億円と、14年の鶏肉偽装問題などで落ち込む前の水準を上回った。
店舗改装などをテコに客数が回復。
楽天は2018年12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比29%増の1422億円。
クレジットカード「楽天カード」の会員基盤の拡大で手数料が伸び、フィンテック事業が好調。売上高にあたる売上収益は17%増の1兆1014億円、営業利益は14%増の1704億円と、ともに過去最高を更新。フィンテック事業は手数料収入のほか、銀行サービスがけん引。
王子ホールディングスの、2018年4～12月期の連結決算は、純利益が前年同期比31%増の388億円。
紙の原料となる紙パルプの価格が上昇し、外販するパルプの採算が改善。原燃料費の上昇を補った。ネット通販の普及で段ボールの販売が伸びた。売上高は6%増の1兆1706億円。紙パルプの販売量は海外を中心に高水準が続いた。東南アジアや南米ではバーコード向け感熱紙の販売も増えた。営業利益は831億円と71%伸びた。国内で段ボール原紙の値上げが寄与した。
資生堂の2018年12月期の連結決算は、純利益が前の期に比べ2.7倍の614億円と、過去最高。
「SHISEIDO」など主要ブランドの販売が好調。日本と中国市場、空港免税店などの化粧品販売が伸びた。売上高は9%増の1兆948億円、営業利益は35%増の1083億円。国内では訪日客（インバウンド）需要を取り込んで売り上げを伸ばした。
中国の消費者向けにマーケティングを強化し、収益性の高い化粧品が好調だった。その他アジアでも化粧品の販売が好調に推移した。期末配当は25円と、従来予想に5円積み増す。年間配当は45円（前の期は27円50銭）になる。
回転ずし最大手のスシローグローバルホールディングスの2018年10～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比30%増の25億円。
期間限定のフェア開催やスイーツなどサイドメニューの拡充で客数、客単価ともにプラスだった。売上高に当たる売上収益は17%増の485億円だった。18年10月に実施したマグロ関連商品のフェアや他社との連携によるスイーツ拡充といった施策が奏功し、客数が伸びた。居酒屋など新業態も堅調だった。営業利益は49%増の40億円だった。
丸紅の2018年4～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比33%増の2196億円。
パルプ事業や段ボール原紙事業の採算が改善した。国内発電事業の売却益なども利益を押し上げた。売上高にあたる収益は素材事業の減収で1%減の5兆7040億円。営業利益は44%増の1374億円。
伊藤忠商事の2018年4～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比11%増の3975億円。
食料部門でユニー・ファミリーマートが堅調に推移したほか、同社の連結子会社化に伴う再評価益が利益を押し上げ。
売上高にあたる収益は前年同期の約2.1倍の8兆6268億円だった。国際会計基準で新ルールを適用した影響で大きく伸びた。
営業利益は17%増の2710億円だった。好調な食料部門に加え、エネルギー・化学品部門で原油生産量が増えたほか、原油価格が上昇して採算が改善した。
エーザイの2018年4～12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比42%増の399億円。
主力の抗がん剤「レンビマ」など新薬の販売が伸びた。米製薬大手メルクとの提携に伴う一時金収入も利益を押し上げた。
売上高は6%増の4672億円。レンビマや抗てんかん剤「フィコンパ」といった好採算の主力4製品の売り上げが36%増えて全体をけん引。
薬価引き下げや円高の影響を吸収し、増収。
不調ばかり目立ちますが、好調な企業もあります。
上記にあげたのは、一過性の好調、為替によるものや一時的な売却益などで売り上げや利益が出ている企業は除いたつもりです。
当然、同じことを続けるだけでは、好調がずっと続く訳ではないと思いますので、どの企業も思考錯誤した結果や、ニーズに合った商品を提供した結果だと思います。
業種による好調、不調は当然あると思いますが、全てがそれによるものではなく、不調の中でも、好調を保つ企業も出ていますので、一概に〇〇業種は不景気だから仕方ないとは言い切れない状況です。
日本の状況や企業の事業内容に、将来的に危うさを感じることが多くなりましたが、その中でも、永続的に続く企業を見定めて投資をする必要性を感じました。難しいことですが、目先の配当や株価上昇に惑わされることなく、そういった面も考慮に入れ、今後、投資をしていきたいと思います。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
最近、企業の業績が発表されていますが、どうしても悪いニュースが目立ってしまっていますが、日本の将来が心配になってしまいます。
最近、気になったニュースをまとめてみました。
以下の内容は「日経のＨＰ」から抜粋しています。
・ジャパンディスプレイ（6740）は14日、今期（2019年３月期）の連結営業損益が200億円超の赤字（前期は617億円の赤字）になりそうだと発表。中国の景気減速や買い替え需要の長期化などで、主力のスマートフォン（スマホ）向けの液晶パネルの販売が振るわない。
・すかいらーくホールディングスが発表した2018年12月期連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比26%減の114億円。昨年11月に発表した通期予想（125億円）を下回る。時給単価の上昇で人件費が増加したほか、株主優待のコスト負担も利益を押し下げ。
それにより、今期中間９円配・年19円配 前期は年38円配。
・ペッパーフードサービスが発表した2018年12月期連結決算は、最終損益が1億円の赤字（前の期は13億円の黒字）。最終赤字は8年ぶり。米国でステーキ店を展開する子会社の業績が大幅に悪化し、同子会社が約25億円の損失を計上したのが響く。
・ZOZOが、2019年3月期の連結純利益が前期比12%減の178億円になる見通しだと発表。 従来予想は39%増の280億円で、一転して減益。今期から始めたプライベートブランド（PB）事業で想定していた需要に届かず、無料配布した「ゾゾスーツ」のコストを補えない。
・RIZAPグループが14日発表した2018年4～12月期連結決算（国際会計基準）は、最終損益が81億円の赤字（前年同期は52億円の黒字）。積極的な買収で増えた子会社の経営が悪化。
・施工不良の問題が響いてレオパレス21の業績が悪化。
2018年4～12月期連結決算は、最終損益が439億円の赤字（前年同期は128億円の黒字）。 同社がこの期間に計上する赤字額としては過去最大。補修工事の費用負担などを見込んで損失引当金を大幅に積み増した。トラブルの影響で入居率の低下が続く。
・日産自動車は、2019年3月期の連結営業利益が前期比22%減の4500億円になると発表。
従来予想を900億円下回る3期連続の営業減益。カルロス・ゴーン元会長逮捕後、初となる決算では世界販売の失速とともに値引き頼りの拡大路線の限界が浮き彫りに。
業務悪化の企業が目立ちますが、当然、業績が良い企業も多々あります。
いえることは、調子が良い企業も、歯車が狂い出すと、あっと言う間に、業績が悪化してしまうことです。
時代の流れに乗れず、変化していかない企業は続かないことは明確ですが、リスクをとり変化していっても、全て成功するとは言えないのは、先ほどの企業の業績例でもわかります。
カリスマ経営者も永遠にカリスマではなく、次々と的確な方針が出る訳でもありません。
そういった時代のなかで、企業への投資を行うことも、過去に比べると難しい状況のような気がきます。
配当株は長く保有してこそメリットが出てきますが、こういった時代背景も考慮して、自分なりの投資方法を決めていく必要があると考えています。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
最近、投資方針の変更により、いろいろな銘柄を売却しました。とりあえず、今年始まったばかりですが、今年の売却はこの程度にしたいところです。
投資方針は、成長株から配当株への集中、配当利回り率で勢いで購入した自分が知らない企業株の売却です。
今回は、改めて損切り額を認識しておこうと思います。
VT -16,100円
共立印刷 -26,000円
信和 -10,600円アップル -33436円
NVDA -52155円
google -12205円
Amazon -12408円
1655 -4271円
rakutenVTI -4281円
rakutenVT -564円
VTI – 1739円合計 -173759円
エヌビディア、共立印刷は業績悪化で株価や配当利回りが大きく下がってしまいました。
損切り額は、約１７万円です。
かなりの額になりました。一年の配当額の半分くらいです。本末転倒な気持ちになりますが、勉強代？と考えようと思います。
売却金は、ETFの配当銘柄や大型配当株、REITにまわしています。
購入した銘柄が今後配当計画に貢献してくれることを期待しています。
本日も最後までお読みいただきありがとうございます。
今年もふるさと納税を始めよう思い、返礼品をネットで確認したところ、昨年とは全く違った状況でした。
ニュースなどで報道されていたとおり、返礼品の内容や価格に大きな変化がありました。
「
市町村と東京２３区の計１７４１自治体のうち、赤字が拡大または黒字が縮小したのは５８・３％（１０１５自治体）。町村に限っても４９・８％が悪化していた。背景には、豪華な返礼品で寄付を集める「勝ち組」の存在がある。寄付受け入れ額の上位５０自治体に全国の総額（１７年度３６５３億円）の約４割が集中する。
→
総務省は抑制策として「返礼品は寄付額の３割以内」
※朝日新聞記事抜粋です。
」
昨年、申し込んだ、海苔のセットですが、１万円だったものが１万円6千円、お米については前回１万円15キロが10キロに、明らかにお得感がなくなり、前回と比較すると躊躇してしまいます。
3割ですので１万円なら3000円分ですので、米にするといくらブランド米でなくても、20キロや15キロは厳しくなりますよね。
とは言っても、それでも「ふるさと納税」はお得ですので、気持ちを変えて、今年も行なっていこうと思います。
本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます。
